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タレントインテリジェンス

2026.10.14

タレントインテリジェンスとは?人材データを採用・配置・育成の判断に生かす考え方

  • #面談
タレントインテリジェンスとは?人材データを採用・配置・育成の判断に生かす考え方

人材戦略を、「経営戦略」と結びつけて説明することが企業に求められるようになってきました。「企業内容等の開示に関する内閣府令」などの改正により、2026年3月期から、企業戦略と関連付けた人材戦略などの開示が求められています(出典1)。

そこで関心が高まっているのが「タレントインテリジェンス」です。本記事では、タレントインテリジェンスの意味と背景、役立つ判断、始め方の注意点を、人事のご担当者向けに解説します。

タレントインテリジェンスとは

タレントインテリジェンスとは、AIを活用して組織内外のデータを分析し、経営戦略や人材戦略などの意思決定を支援する手法のことを指します。人材に関しては、採用・配置・育成などの判断の根拠として使われます。英語の「intelligence」には、「知性」のほかに「判断に役立つ情報」という意味もあります。比較的新しい言葉のため、決まった定義はありません。本記事では、「採用するか」「どの部署に配属するか」といった「決めたい判断」に対して、その判断に必要なデータを集めて分析する点を中心に説明します。

タレントインテリジェンスで扱う3種類のデータと、役立つ4つの判断

人材データの3つの種類

人材データは、大きく3つに分けられます。

データの種類例わかること
社内の記録等級、評価、異動歴、研修の受講歴、保有資格これまでの経歴と実績
本人の声面談・1on1の内容、サーベイの回答、キャリアの希望いまの状態と、これからの意向
社外の情報求人の動向、職種ごとの賃金水準、スキル需要の調査、研究の知見市場の中での自社の位置

3つを組み合わせると、「このスキルを持つ人は社内に何人いて、異動を希望している人は何人か。社外から採るなら、賃金水準はどの程度か」といった問いに答えやすくなります。

「タレントマネジメント」「ピープルアナリティクス」との関係

タレントマネジメントは、従業員の能力や経験を把握し、配置や育成に生かす人事の取り組み全体を指します。ピープルアナリティクスは、人事データを統計などで分析することです。タレントインテリジェンスは、これらで蓄えたデータを土台に、社外の情報を加え、特定の判断に結びつける点に重心があります。

タレントインテリジェンスが注目される背景

注目の背景には、スキルの入れ替わりの速さと、人材戦略を説明する必要性の高まりがあります。

求められるスキルの入れ替わりが速くなっている

世界経済フォーラムが2025年1月に公表した「Future of Jobs Report 2025」は、55の国・地域の1,000社を超える雇用主の見通しをまとめた報告書です。雇用主は、労働者のコアスキルの39%が2030年までに変化すると見込んでいます(出典2)。スキルが数年で入れ替わると、過去の記録からこれからの配置や育成を決めるのは難しくなります。社外の需要と本人の意向をあわせて見る必要が出てきます。

人材戦略の「あるべき姿と現状の差」を示すことが求められている

内閣官房・金融庁・経済産業省が2026年3月に公表した「人的資本可視化指針(改訂版)」は、経営戦略の実現にどのようなスキル・能力を持つ人材がどの程度必要かを整理し、あるべき姿と現状を比べて、その差を埋める取り組みを検討する流れを示しています(出典1)。この差を数字で示すには、スキルの保有状況や本人の意向を続けて把握する仕組みが必要です。タレントインテリジェンスは、そのための考え方の一つです。

タレントインテリジェンスが役立つ4つの判断

使う場面を決めると、効果が見えやすくなります。人事の主な判断を4つに分け、問いと使うデータを整理しました。

判断の場面答えたい問いの例主に使うデータ
採用社内で育てるか、社外から採るか社内のスキル保有状況、職種ごとの採用市場の動向
配置・異動新しい事業に誰を移すと、立ち上がりが早いか経歴・スキル、本人の異動希望
育成どのスキルの研修に、予算を優先して配分するか将来必要なスキルと、現在の保有状況の差
定着どの部署で、どんな理由の不満が増えているか面談・サーベイの内容、異動や退職の記録

データが示すのは判断の材料です。サーベイの回答が下がった理由は、面談で本人に聞いてはじめてわかることがあります。数字の変化と本人の声を組み合わせて読むと、判断の精度が上がります。

タレントインテリジェンスを始めるときの進め方と注意点

最初から全社のデータを集めると、整備に時間がかかり、成果が見えにくくなります。次の4点を押さえて、小さく始めるのがおすすめです。

決めたい判断を1つに絞る

「来期の新規事業に配置する候補者を選ぶ」のように、期限のある判断を1つ選びます。判断が決まると、集めるデータの範囲がはっきりします。

データの表記と時点をそろえる

同じスキルが部署ごとに違う名前で登録されていると、正しく数えられません。スキル名の一覧を先に決め、いつ時点のデータかを記録しておきます。

利用目的を特定し、従業員に示す

人材データの多くは個人情報です。個人情報保護法は、利用目的をできる限り特定すること(第17条)や、取得したときに利用目的を本人に通知または公表すること(第21条)を定めています(出典3)。個人情報保護委員会のガイドラインは、本人から得た情報をもとに行動や関心を分析する場合、どのような取扱いが行われているかを本人が予測・想定できる程度に利用目的を特定する必要があるとしています(出典4)。面談やサーベイの内容を配置や育成に使う場合は、その使い方を社内に具体的に示し、表現は法務部門に確認しましょう。

最終的な判断は人が行う

AIの分析は、過去のデータの傾向から示唆を出します。データにない事情は反映されません。配置や評価の最終的な判断は、理由を説明できる人が行う運用にしておくことが大切です。

「本人の声」を記録に残す「PeopleX AI面談」

3つのデータのうち、本人の声は、記録として残りにくいデータです。PeopleXは、AIとの対話で面談を行う「PeopleX AI面談」を提供しています。AIが回答に応じて質問を重ねるため、従業員の状態や意向を聞き取り、記録に残せます。

まとめ

タレントインテリジェンスは、社内の記録、本人の声、社外の情報を組み合わせ、人材に関する判断の根拠にする考え方です。始めるときは、決めたい判断を1つに絞り、データの表記と時点をそろえます。利用目的を従業員に示し、最終的な判断は人が行う運用にしておきましょう。

よくある質問

タレントインテリジェンスについて、人事のご担当者が気になりやすい点をまとめました。

Q. タレントマネジメントシステムがなくても始められますか?

始められます。決めたい判断に必要なデータを表計算ソフトにまとめるところからでも、分析の型をつくれます。更新の手間が大きくなった段階でシステムを検討すると、必要な機能を見極めやすくなります。

Q. 従業員の同意は必ず必要ですか?

特定した利用目的の範囲内で扱う場合、同意は原則として求められていません。目的の達成に必要な範囲を超えて扱う場合(第18条)や、健康状態などの要配慮個人情報を取得する場合(第20条第2項)は、法律が定める例外を除き、あらかじめ本人の同意が必要です(出典3)。

従業員の声をデータにする方法を知りたい方へ

PeopleX AI面談の仕組みは「AI面談とは?従業員の本音を引き出す仕組みと1on1・サーベイとの違い」で解説しています。

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出典

本文中の番号は、次の資料に対応しています。

  1. 内閣官房・金融庁・経済産業省「人的資本可視化指針(改訂版)」2026年3月23日(「はじめに」「2.2.1」)https://www.cas.go.jp/jp/houdou/pdf/20260323_1.pdf
  2. World Economic Forum “The Future of Jobs Report 2025” 2025年1月(Introduction、3 Skills outlook)https://www.weforum.org/publications/the-future-of-jobs-report-2025/
  3. 個人情報の保護に関する法律(第17条・第18条・第20条・第21条)e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/415AC0000000057
  4. 個人情報保護委員会「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン(通則編)」2016年11月(2025年6月一部改正)3-1-1 利用目的の特定 https://www.ppc.go.jp/files/pdf/250601_guidelines01.pdf

この記事を担当した人

PeopleX コンテンツグループ

人事・労務・採用・人材開発・評価・エンプロイーサクセス等についての用語をわかりやすく解説いたします。

これまでに出版レーベル「PeopleX Book」の立ち上げ、書籍『エンプロイーサクセス 社員が成功するための7つの指針』の企画・編集、PeopleX発信のホワイトペーパーの企画・編集などを担当しました。

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