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タレントインテリジェンス

2026.10.28

離職の予兆はデータでつかめる?退職理由別のサインと、人事が始める5つの手順

離職の予兆はデータでつかめる?退職理由別のサインと、人事が始める5つの手順

従業員が退職を申し出てから、人事や上司があわてて理由を聞いても、そこから状況を変えるのは難しいものです。厚生労働省の「令和6年雇用動向調査」によると、一般労働者の1年間の離職率は11.5%でした(出典1)。

退職を考え始めた従業員には、申し出の前から、勤務の様子や面談での話し方に変化が表れることがあります。本記事では、その変化を勤怠やサーベイ、面談の記録から早めにつかむ方法を、人事のご担当者向けに解説します。

離職の予兆とは

離職の予兆とは、退職を考え始めた従業員の行動や状態に表れる変化のことです。急な休みが増える、面談で先の話をしなくなる、といった変化がこれにあたります。

予兆は、ほかの従業員の平均と比べるのではなく、その従業員本人の過去の状態と比べて判断するのが基本です。たとえば、毎月の残業が10時間前後の人が30時間に増えたなら変化していますが、毎月30時間前後の人にとっては普段どおりです。本人の普段の勤務状況と比べることで、予兆に気づきやすくなります。

退職理由から考える、見るべきデータ

参照するデータに関しては、従業員の退職理由からさかのぼって考えるとよいでしょう。令和6年の調査で転職した人が前職を辞めた理由を見ると、男性は「給料等収入が少なかった」10.1%、「職場の人間関係が好ましくなかった」9.0%、「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」8.6%、「会社の将来が不安だった」7.4%でした。女性は「労働時間、休日等の労働条件が悪かった」12.8%が最も多く、「職場の人間関係が好ましくなかった」11.7%が続きます(出典1)。

この主な理由ごとに、早めに表れやすい変化と見るデータを整理しました。

退職理由(調査の項目)早めに表れやすい変化見るデータ
労働時間、休日等の労働条件が悪かった残業や休日出勤が続く、有給休暇が取れていない勤怠の記録
職場の人間関係が好ましくなかった上司や同僚に関する回答が下がる、相談が減るサーベイの回答、面談の記録
給料等収入が少なかった評価や昇給が伸び悩む、処遇への不満を口にする評価と給与の推移、面談の記録
会社の将来が不安だった会社の方針に関する回答が下がるサーベイの回答、面談の記録
仕事の内容に興味を持てなかった/能力・個性・資格を生かせなかった希望するキャリアと、いまの業務がずれている面談の記録、自己申告

こちらの表のとおり、退職理由には、勤怠や評価の記録から読み取れるものと、本人に聞かないとわからないものがあります。職場の人間関係や会社の将来への不安は勤怠管理の数字上には表れにくく、面談での本人の言葉に先に表れやすい理由です。

離職の予兆として表れやすいサインと見方

予兆のサインと、それを捉えるデータ、変化の見方をまとめました。

サイン捉えるデータ変化の見方
急な休みや遅刻が増える勤怠の記録本人の過去3か月の平均と比べる
残業が急に増える、または急に減る勤怠の記録本人の過去3か月の平均と比べる
サーベイの点数が下がる、回答しなくなるサーベイの回答前回の回答と比べる
面談で先の仕事やキャリアの話をしなくなる面談の記録前回までの面談の内容と比べる
評価や新しい仕事への関心が薄れる面談の記録、上司の所見本人の以前の発言と比べる

ここで注意しなければいけないのは、サインが1つ出たからといって、退職を考えているとは限らないという点です。忙しい時期や家庭の事情でも、勤怠は変わります。決めつけてアクションを起こさず、複数の変化が重なったときに、話を聞くきっかけにするというのが現実的な使い方です。

データで気づき、対話で確かめ、手を打ち、振り返る流れ

離職の予兆をデータでつかむ5つの手順

まずは、手元の勤怠管理やサーベイのデータから分析を始めるとよいでしょう。次の5つの手順で進めます。

1. 過去の退職者のデータを振り返る

まず、過去1〜2年の退職者について、退職の申し出の6か月前から勤怠やサーベイの回答がどう変わったかを調べます。在籍している人と比べると、自社で表れやすいサインが見えてきます。表計算ソフトで十分に始められます。

2. 見るデータと変化の基準を決める

振り返りで見えたサインから、見るデータを2〜3つに絞ります。「残業時間が本人の過去3か月の平均より大きく増えた」のように、変化の基準も決めておきます。

3. まず部署単位で傾向を見る

最初は、個人より部署やチームの単位で集計します。残業やサーベイの点数が悪くなっている部署がわかれば、業務量の見直しなど、組織としての手を打てます。部署単位の集計は、従業員にとっても受け入れやすい方法です。

4. 予兆に気づいたら、対話で確かめる

データからわかるのは、本人に話を聞いたほうがよい人がいる、というところまでです。退職を考えているかどうかは、データだけでは判断できません。上司や人事が面談の場を設け、業務の量、職場の人間関係、これからのキャリアの3つの面から本人の考えを聞きます。困っていることを尋ねる形にすると、本音を話してもらいやすくなります。

5. 結果を振り返り、基準を見直す

手を打ったあとは、効果を確かめます。離職率に加えて、気づいてから面談までの日数や、面談した人がその後も働き続けているかを記録します。サインが出たのに退職しなかった人や、サインが出ないまま退職した人を振り返り、見るデータと基準を見直します。

データを使うときの注意点

離職の予兆を見るデータの多くは、従業員の個人情報です。使い方を誤ると、従業員の信頼を損ないます。次の3点に注意しましょう。

分析することも含めて利用目的を示す

個人情報保護委員会のQ&Aは、本人の行動や関心に関する情報を分析する場合、分析を行うことも含めて利用目的を特定する必要があるとしています(出典2)。従業員のモニタリングについては、目的を社内規程などで定めて従業員に示すことや、責任者と権限を決めることを挙げています(出典2)。データを離職防止に使うことを、社内に具体的に伝えておきましょう。

見られる人を限り、結果を断定しない

データからわかるのは、退職の可能性であり、退職すると決まったわけではありません。見られる人を人事と直属の上司などに限り、結果が評価や配置に影響しない運用にしておきます。サインが外れた場合も、本人に不利益がないようにします。

健康に関する情報は特に慎重に扱う

病歴などの健康に関する情報は、個人情報保護法の「要配慮個人情報」にあたります。取得するときは、法律が定める例外を除き、あらかじめ本人の同意が必要です(第20条第2項、出典3)。分析に使う場合は、法務部門や産業医に確認しましょう。

本人の声を記録に残す「PeopleX AIタレントインテリジェンス」

人間関係や将来への不安は、本人に聞かないとわかりにくい理由です。PeopleXは、AIとの対話で面談などを行い、従業員の状態や意向を記録に残す「PeopleX AIタレントインテリジェンス」を提供しています。面談の内容を続けて記録すると、前回と比べた変化に気づきやすくなります。

AIとの対話で面談を行う様子は、次のデモ動画でご覧いただけます。

まとめ

離職の予兆は、従業員本人の普段の様子と比べたときの変化として見つけます。見るデータは、退職理由から考えると決めやすくなります。過去の退職者の振り返りから始め、部署単位の傾向を見て、気づいたら対話で確かめましょう。利用目的を従業員に示し、結果を断定しない運用にしておくことが大切です。

よくある質問

離職の予兆について、人事のご担当者が気になりやすい点をまとめました。

Q. 従業員が少ない会社でも、データで予兆をつかめますか?

人数が少ないと、統計的な傾向は出にくくなります。その場合は、一人ひとりの過去の勤怠や面談の内容と比べる方法が向いています。面談を定期的に行い、記録を残すところから始めましょう。

Q. 離職予測のツールを入れれば、離職は減りますか?

ツールが示すのは、話を聞くべき人の候補です。離職が減るかどうかは、気づいたあとの面談や業務の見直しにかかっています。ツールを入れる前に、気づいたときに誰が動くかを決めておきましょう。

Q. データを見ていることを、従業員に伝える必要はありますか?

個人情報を分析に使う場合は、分析を行うことも含めて利用目的を特定し、取得時に本人に通知または公表する必要があります(出典2・3)。何のために、どのデータを、誰が見るのかを伝えておくと、従業員の不安も小さくなります。

人材データを離職防止に生かす方法を知りたい方へ

人材データを採用・配置・育成の判断に生かす考え方は「タレントインテリジェンスとは?人材データを採用・配置・育成の判断に生かす考え方」で解説しています。PeopleX AIタレントインテリジェンスの概要は、サービス資料でご確認いただけます。

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出典

本文中の番号は、次の資料に対応しています。

  1. 厚生労働省「令和6年雇用動向調査結果の概況」2025年8月26日(入職と離職の推移、(2)転職入職者が前職を辞めた理由・表5)https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/25-2/dl/gaikyou.pdf
  2. 個人情報保護委員会「『個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン』に関するQ&A」(Q2-1、Q5-7)https://www.ppc.go.jp/personalinfo/faq/APPI_QA/
  3. 個人情報の保護に関する法律(第17条・第20条・第21条)e-Gov法令検索 https://laws.e-gov.go.jp/law/415AC0000000057

この記事を担当した人

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人事・労務・採用・人材開発・評価・エンプロイーサクセス等についての用語をわかりやすく解説いたします。

これまでに出版レーベル「PeopleX Book」の立ち上げ、書籍『エンプロイーサクセス 社員が成功するための7つの指針』の企画・編集、PeopleX発信のホワイトペーパーの企画・編集などを担当しました。

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