売り手は、買い手が困っているときに売り逃していた 〜提案が少ない場面で、むしろ成約率は高かった〜
修理や点検がうまくいけば、サービス担当者は自信を持って追加の商品を提案できます。しかし、顧客が新たな商品やサービスを必要とするのは、むしろ問題が解決していないときかもしれません。工作機械メーカーの約12万8千件の訪問記録を分析した研究では、機械が動く状態になったときほど追加提案が多く、動かないままのときほど成約率が高いという結果が得られました。本稿では、売り手と買い手の判断のずれが販売機会にどのような影響を与えるのかを考えます。
要旨
- 工作機械メーカーのサービス技術者344人、127,659件の訪問記録を分析した研究です。保証対象外の訪問では、機械が動く状態になったときのほうが追加提案は多く行われていました。しかし、提案後の成約率は、機械が動かないまま訪問を終えたときのほうが高くなっていました。サービス担当者は、仕事がうまくいった場面で提案しやすい一方、顧客は問題が残っているからこそ、追加購入を検討する理由が生まれる可能性があります。
はじめに
顧客の設備や使い方を知るサービス担当者には、営業担当者とは違う販売機会があります。訪問先で古い部品や非効率な設定、故障の兆候に気づき、改善を提案する。こうした役割を期待し、サービス部門に販売を任せる企業もあります。
ただし、訪問の本来の目的は修理や点検です。担当者は、その仕事を進めながら、追加提案をするかどうかも判断しなければなりません。
独ブレーメン大学・ケルン大学などの研究チームであるBerkmannらは、工作機械メーカーDMG MORIのサービス技術者による販売活動を調べました。2024年の『Journal of the Academy of Marketing Science』に掲載された研究です。分析対象は、2012〜2015年の4年間に技術者344人が主要市場で行った127,659件の訪問と、それに結びつく16,771件の販売活動でした。
この会社では、技術者が追加の商品やサービスを提案し、社内システムに登録すると、内勤担当者が見積もりを作成して顧客へ送ります。顧客の判断が数ヶ月後になる場合もあり、訪問中にその場で受注する仕組みとは限りません。
対象は、訪問のきっかけとなった修理などに必要な販売ではなく、追加の部品や機能、サービスの提案です。機械本体の販売も、通常の営業担当者が担っていました。
提案が多い場面と、成約率が高い場面は違っていた
研究チームは、追加の商品やサービスの販売について、「サービス担当者が提案したか」(提案率)と「提案を受けた顧客が購入したか」(成約率)のそれぞれについて調べました。
さらに、訪問時の状況を「保証の対象かどうか」「訪問後に機械が動く状態だったかどうか」の2つの条件で4つに分類し、それぞれの提案率と成約率を比較しました。
ここでいう「機械が動く状態」とは、顧客が生産に使える状態を指します。必ずしも技術者の対応が成功したかどうかを示すものではありません。

図1 訪問時の状況別に見た提案率と成約率(※1)
出典:Berkmann et al. (2024), Figure 2(p.748)を翻訳・再構成。数値は原研究のまま。© The Author(s) 2023, CC BY 4.0。
訪問記録を集計すると、保証対象外の訪問では、機械が動く状態になった場合の提案率が16.34%と最も高くなっていました。一方、機械が動かないままだった場合の提案率は12.86%でした。
ところが、提案後の成約率は逆の結果でした。機械が動く状態になった場合は41.82%だったのに対し、動かないままだった場合は55.60%でした。担当者があまり提案していない場面のほうが、成約率は高かったのです。
担当者や顧客の違いを考慮した分析でも、同じ傾向が見られました(※2)。保証対象外で機械が動かなかった場合と比べると、動いた場合は提案する確率が約10%高く、成約する確率は約22%低くなっていました。
また、保証対象内で機械が動かなかった場合、提案する確率は、保証対象外で機械が動かなかった場合より約72%低くなっていました。一方、成約する確率には統計的に明確な差が見られませんでした。提案が少ないからといって、成約の見込みまで低いとは限らないのです。
担当者が提案をためらう場面に、顧客の購入理由があった
修理や点検を無事に終えられれば、担当者は自分の仕事に手応えを感じ、追加の商品やサービスも提案しやすくなります。反対に、機械が動かないままでは、問題を解決できていない顧客に別の商品を勧めるのは気が引けるものです。
研究チームが事前に2社の技術者に行ったインタビューでも、同様の考えが語られていました。原研究は、技術者が修理や点検の結果をもとに追加提案をするかどうかについて判断している可能性を指摘しています。
しかし、顧客の立場では事情が異なります。機械が動かなければ生産に支障が出ます。特に保証が切れている場合、設備の停止による損失や今後の修理費用も負担になります。だからこそ、追加の部品やサービスを購入し、今後のトラブルに備えようと考える可能性があります。担当者にとって提案しにくい場面でも、顧客にとっては購入を検討する理由があるというのが原研究の解釈です。(※3)
もちろん、修理を完了させないほうが売れるという意味ではありません。原研究も、販売報酬を優先して本来の修理や点検がおろそかになることを懸念しています。
まずは修理や点検を適切に行い、そのうえで顧客にどのような課題が残っているかを確認することが重要です。
提案経験が多い技術者ほど、成約率の高い場面で提案していた
追加提案の仕方には、技術者によって違いがありました。
特定の機種を専門とする技術者(※4)は、幅広い機種に対応する技術者に比べ、成約率が高い場面で提案する確率が低くなっていました。反対に、成約率が最も低かった「保証対象内で機械が動いていた場面」では、提案する傾向が強くなっていました。
一方、直近約3ヶ月間に多くの追加提案を行っていた技術者ほど、成約率が高い場面では積極的に提案し、低い場面では提案を控える傾向がありました。ここでの提案経験は、社内に登録した販売案件の数で測っており、勤続年数や修理経験の長さとは異なります。
営業研修についても違いが見られました。研修を受けた技術者は、追加提案を行う確率が高い傾向にありました。しかし、成約率の高い場面を選んで提案できているかという点では、研修を受けていない技術者との間に統計的に明確な違いは見られませんでした。(※5)
提案を増やすことと、成約につながりやすい場面を見極めることは、別の課題だと考えられます。
提案件数だけでなく、どんな場面で売れたのかを確かめる
サービス担当者の販売活動を振り返る際、提案件数だけではなく、どのような状況で提案したのか、そしてそれが実際に購入につながったのかを確認することが重要です。原研究も、実際の事例を使った研修や、提案から受注まで追跡できる記録の整備を勧めています。
例えば、訪問記録に機械の稼働状況や保証の有無、顧客に残された課題、追加提案の内容を残し、その後の受注・失注と照らし合わせる方法が考えられます。
修理が完了していても、同じ故障を繰り返していたり、機械が止まった際の代替手段がなかったりする場合があります。原研究で、これらの課題があると成約率が高くなることまで確認されたわけではなく、また異なる業種に原研究の結果をそのまま当てはめることはできませんが、自社の販売記録をもとにこうした課題を記録しておけば、追加提案や営業担当者への引き継ぎを検討する材料になります。
また、受注した事例だけでなく、提案しても購入に至らなかった事例や、課題が残っていたのに提案しなかった事例も振り返ることが大切です。
担当者はなぜ提案したのか、あるいは提案しなかったのか。顧客は何に困り、どのような解決策を求めていたのか。こうした点を確認することで、売り手と買い手の判断がどこで食い違っているのかを考える手がかりになります。
おわりに
原研究では、サービス担当者が積極的に提案する場面と、顧客が購入しやすい場面に違いが見られました。担当者は仕事がうまくいったときに提案しやすい一方、顧客は問題が残っているときにこそ、追加購入を検討する理由が生まれる可能性があります。
成約を導くうえで重要なのは、提案件数を増やすことだけではありません。どのような状況で提案したのか。そしてそれはどの程度その後の購入につながったのか。反対に、顧客に課題が残っていても提案しなかった場面はなかったか。売り手の手応えではなく、買い手が抱える課題を起点に、提案のタイミングを見極めることが大切です。
注記
※1 図1は原研究Figure 2の単純集計です。提案率の分母は各状況の訪問件数、成約率の分母は各状況の販売提案件数で、両者は異なります。成約率の41.82%と42.59%の差を除き、原図の状況間比較は統計的に有意です(p<.01)。軸を分け、縦軸の範囲を共通にして再構成しています。
※2 ここで示す約10%、約22%、約72%は、原研究Table 10(p.756)が示すモデル上の確率の相対差です。図1の実測値から計算した差ではありません。観察データの分析であり、機械の稼働状況や保証を操作した実験ではありません。
※3 ただし、原研究では顧客の心理を直接調べたわけではありません。あくまでインタビューと分析結果に基づく説明であり、購入に至った理由そのものを実証したものではありません。
※4 ここでいう専門性は、取得した機種別の資格が特定の製品群にどれだけ集中しているかで判断しています。技術力の高さを比較したものではありません。
※5 これは対象企業の研修について得られた結果であり、営業研修全般の効果を否定するものではありません。
本稿は、以下の研究をもとに構成しています。
Manuel Berkmann, et al. (2024) “Leveraging B2B field service technicians as a “second sales force”: How service situations affect selling activity and success”, Journal of the Academy of Marketing Science, 52, 736–761. Abailable at: https://doi.org/10.1007/s11747-023-00964-0(オンライン公開:2023年8月19日)
※本レポートの内容を引用・転載される場合は、出典として「営業組織科学総合研究所」を明記してください。